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スフィンクス・レポートはグラフが命です。
出先などで文章のみお読みになった場合でも
ぜひ後ほどPDFでグラフをご確認ください。


業種別・規模別に見た企業の販売価格見通し(3月短観)
「日銀短観」季報の付属資料です。販売価格見通しを業種別・規模別に一覧。

別府 浩一郎
4月7日読了時間: 1分


「日銀短観」季報(2026年3月調査)
3月短観で業況判断DIの「先行き」が「最近」を下回るのは近年の短観では常態である。そもそも、イラン戦争の影響を織り込むのに3月短観は時期尚早。かつ、国際法を完全に無視したイラン戦争の行方は余りに不透明と言うほかない。追加利上げの要素として目立ったのが、過去に例を見ない販売価格判断DIのじり高傾向や5年後販売価格見通しの上振れ。今後、借入金利判断DIは平成バブル期並みの水準も。

別府 浩一郎
4月7日読了時間: 1分


S&P500は6週ぶり反発
先週、S&P500指数は3.4%上昇。6週ぶり反発。WSJ紙が「大統領がホルムズ海峡封鎖のままでも軍事作戦を終結する用意があると側近に伝えた」と報道。先々週まで5週続落の株式市場は強く反応。現実には終結への道筋は全く不透明で、WTI先物も直近高値を更新。

別府 浩一郎
4月5日読了時間: 1分


3月のユーロ圏サーベイと日銀短観
ユーロ圏企業・消費者サーベイ3月調査において、消費者信頼感指数は前月比4.0ポイント低下の-16.3と大幅に悪化した。「解放の日」ショック後の-15.2を下回る。構成要素には含まれないが、「今後1年の物価見通し」が前月比17.2ポイント急上昇の43.4だったことも見逃せない。消費者はイラン戦争の影響に敏感だ。トランプ政権の欧州敵視がそれを一段と増幅する。

別府 浩一郎
4月3日読了時間: 2分


CPI消費者物価指数 2-3月分
2か月連続で急減速した東京のコア・インフレ率だが、3月は2%前後まで急回復してきた。

藻谷 俊介
4月2日読了時間: 1分




Weekly Market Watch 定例図表
朝日新聞の3月世論調査では米国・イスラエルのイラン攻撃を「支持しない」が82%。一方、日経新聞の3月世論調査によれば、高市内閣の支持率は2月比3ポイント上昇の72%。日米首脳会談を「評価する」が65%。イラン戦争には反対だが、トランプに全力で媚びることは問題ないということのようだ。

別府 浩一郎
3月31日読了時間: 1分


品目別に見た出荷・在庫指数 2月分
業種別・主要品目別定例グラフおよび出荷・生産の好調・低調品目のピックアップ。

別府 浩一郎
3月31日読了時間: 1分


乗用車八社生産 2月分
1月は中国と欧州で大きく販売台数が低下したが、2月は多少盛り返した。日本メーカーの世界生産台数も1月対比で少し伸びて、わずかながら回復してきている。2年連続マイナスだったホンダが、今年は前年比プラスを維持している。大手以外もしっかりしている。

藻谷 俊介
3月30日読了時間: 1分


S&P500は戦争長期化懸念で5週続落
先週、S&P500指数は2.1%下落。5週続落。週初は「イラン発電所への軍事攻撃停止を5日間延長」とのトランプ発言を好感。その後、更に「4月6日まで延長」とするも、地上戦への準備進行やイスラエル軍による核施設攻撃で戦争長期化懸念強まり、週後半に大幅続落。

別府 浩一郎
3月29日読了時間: 1分


世界インフレ率 2月分
市場だけの都合から言えば、インフレで目先は利上げとなるが、いずれ景気がピークアウトしてくれば、自ずと本物の利下げサイクルに入ることになるだろう。

藻谷 俊介
3月27日読了時間: 1分


家計マインド季報(2026年2月)
本年2月の内閣府「消費動向調査」で消費者態度指数は40.0とコロナ禍以降のピークをごくわずか更新。一方、「資産価値の増え方」意識は13年5月ピークに迫る49.2まで上昇(以上、一般世帯・季調値)。世帯属性別では、世帯年収「1200万円以上」、「950-1200万円未満」、世帯主年齢「30-39歳」、同「40-49歳」、単身「29歳以下」(1月)が中立の50を大きく超え、遡及可能な範囲で過去最高を記録。

別府 浩一郎
3月26日読了時間: 1分


設備投資受注 1月分
これまで述べた通り筆者は国内設備投資の牽引にほとんど期待していないのだが、好景気終盤で強くなる毎度の国内勢を見ると、逆に好景気終盤であることを強く感じるのである。

藻谷 俊介
3月24日読了時間: 1分


第三次産業活動&インバウンド 1月分
1月は当社のX13AS季調では12月比+0.2%とプラス(図2B)。ただしリアルタイムではFLATで、頭打ちになっている。経産省季調のような大ぶれは存在しない。四半期ベースでも減速してきたことは明らかである(図2C)。

藻谷 俊介
3月23日読了時間: 1分


Weekly Market Watch 定例図表
過去の経験則に従えば、本年2月末に向けての株価急伸場面では個人の売越幅は大きく拡大したはず。しかし、現実にはそうならなかった(第6頁)。それだけ株高マインドが定着していた。信用取引で象徴的なのがSBG。取組倍率(信用買残/信用売残)は株価ピークの昨年10月末1.39倍から本年2月6日11.82倍まで劇的に悪化。3月13日時点でも10.66倍と高止まりのまま。需給改善にかなり時間を要する。

別府 浩一郎
3月23日読了時間: 1分


S&P500は4週続落。長期金利大幅上昇で下げ加速
先週、S&P500指数は1.9%下落。4週続落。週前半は反発も、水曜発表の2月PPIが前月比0.7%上昇(事前予想0.3%上昇)、同コア前月比0.5%上昇(同0.3%上昇)と強含み。中東情勢受けた原油価格高騰を背景にFOMCでは政策金利据置、インフレ予想引き上げ。週末は長期金利大幅上昇し、株価は下げ足速める。

別府 浩一郎
3月22日読了時間: 1分


米国世論調査の懸念すべき内容
The Economist/YouGovの米国世論調査では、共和党支持層のみだとイラン戦争「支持」73%、「反対」15%と前者が大きく上回る。別のYouGovの世論調査で「今後10年以内に米国は新たな領土を獲得するか」について、共和党支持層の53%が「イエス」と回答していることも気になる。

別府 浩一郎
3月22日読了時間: 2分
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