スフィンクス・レポート

8月の消費は盛り返した。消費性向の上昇（6頁）や消費者態度指数の改善（図5A）、そして実質可処分所得

7月の消費は低調だった。消費性向の上昇（6頁）や消費者態度指数の改善（図5A）はあるものの、直接税の急増（図6G）で実質可処分所得が減って（図3H）、消費が伸びにくい。

6月の消費は目覚ましいとは言えないが、所得増が続いており、ここで悲観的にはなれない。

5月の世帯収入は回復傾向が鮮明になった（図6M）。ベアの恩恵を受けやすいと思われる世帯主のみならず、配偶者や他の世帯員でも伸びており（図6J～L）、実質でも反発（図7E）。消費者心理も上昇し（5頁）、消費性向も高止まりして（6頁）、消費を下支えしている。

4月はAとBが前月比マイナスで、Cは横ばい、Dはプラスであった。総合評価としては強いことは言えないが、B～Dが基本的には引き起こし線形であることを考慮すれば、消費が悪化している状態ではない。

3月の消費は先月号での予想通り弱含んだ。AやCにまだ緩やかな上昇トレンドが残っているのは、消費性向の上昇のお陰であり、ベアによる所得増が早くキックインすることを望むばかりである。

2月の世帯収入は決して良くなかった。消費者心理としても、そのことは理解されている。それでも貯蓄率を減らし（消費性向を上げて）消費したのは、今年度もベアが高いことへの安心感からだろうか。しかしトランプ関税で業績が悪化するなら元も子もない話で

1月はCが前月比プラス、A、B、Dが前月比マイナスであった。この中ではCがGDPの民間最終消費支出に近いが（図7C）、そのリアルタイム伸び率は、プラスとは言え年率1.0%と弱々しい。全体として実質消費は減ってはいないが、強く伸びているわけでもないことを認識したい。

12月はA、Cが前月比プラス、B、Dが前月比マイナスと割れた。前者は需要サイド、後者は供給サイドの統計に依拠しており、これまでもこのような展開になったことは少なくない。ただ、Weekly Economics 2/12号で分析したように、改善を続ける総合CIの状況から見て、あるいは

11月はA、B、C、Dが全て前月比プラスとなった。ただ10月の4枚総マイナスの反動としては小さく、それぞれのグラフのトレンドが右上がりを維持できているかどうか、判断の難しいグラフもある。そうは言っても、4枚を総合して、筆者はまだ実質消費の回復傾向は続いていると考えている。

10月はA、B、C、Dが全てマイナスだった。趨勢的にはまだ上昇線形を維持できているものもあるが、年初から曲がりなりにも景気を支えてきた実質消費が、ここで多少折れたことは間違いないと思われる。

9月はAがプラス、Bがマイナス、C、Dが横ばいと割れた。趨勢的にはB以外はまだ上昇線形と判断できる。貯蓄率は8月時点よりも更に低下し、4-6月期と変わらないところまで下がった（図3B）。ただ消費の伸びよりも、可処分所得の減少が効いており（図3A）、そこまで喜ぶことので

8月はAがプラス、Bがマイナス、Cが横ばい、Dがマイナスと割れた。ただ趨勢的にはB以外はまだ上昇線形と判断できる。貯蓄率は7月時点よりも低下した（図3B）。ただ消費の伸びよりも、可処分所得の減少が効いており（図3A）、そこまで喜ぶことのできないものである。

7月はAがマイナス、Bがプラス、Cが横ばい、Dがプラスと割れた。5-6月のA～Dがすべて前月比プラスだったところから取り敢えず一服したが、趨勢的にはA～Dいずれもまだ上昇線形と判断できる。

6月も、5月に続いてA～Dがすべて前月比プラスとなった。全体に改善が明らかになっている。ただし、6月は背後でボーナスが伸びて可処分所得が稀に見る急伸を示しているため、貯蓄率は急上昇している（図3A～B）。

5月はA～Dがすべてプラスとなった。先月号でも述べたように「全体に改善」して、底入れ線形になっている。収入増が貯蓄に回ってしまう現象も、同時に緩和されている（図3B）。当冊子で消費のファンダメンタルズとして常々重視している世帯収入は継続して増加した。ただし、5月は名目リア

4月はAのみマイナスで、B～Dがプラスとなった。Aも3月の急伸の後なので、本当の意味でのマイナスではない。先月号でも「全体に改善の可能性が浮かび上がっている」と述べたが、今月はそこから「可能性」を取っても差し支えないと言える。収入増が貯蓄に回ってしまう現象も緩和されてきた（図3B

3月はA、Cが前月比でプラス、B、Dがマイナスとなった。いずれも先月までは趨勢として調整局面にあったが、特にAとCはそこから脱却するような動きにも見え、Dは既にそのような形状だったので、全体に改善の可能性が浮かび上がっているような印象を持っている。後述するように収入は増えてきたの

1月はA、Cが前月比でマイナス、B、Dがプラスとなった。プラスとなったB、Dも趨勢的にはマイナスで、消費から良いデータは完全になくなっている。Aは当社でうるう年も補正しているので、左記事のような見かけだけの改善もない。

1月はA、Dが前月比でプラス、B、Cがマイナスとなった。プラスとなった2つも、12月の大きなマイナスの後の小さなプラスなので、趨勢的にはマイナスだ。独り伸びていたBもピークアウトしてきており、良いデータは完全になくなっている。

7日午後発表の日銀消費活動指数（下記D）を待って発行した。12月はA、B、Dが前月比で大きくマイナス、Cだけが横ばいとなった。Cもリアルタイムではわずかにマイナスで、決して強いわけではない。先月までは趨勢的には横ばいに近い推移だったと言えたが、今月は4つのうち3つまでが明らかに下

11日午後発表の日銀消費活動指数（下記D）を待って発行した。11月はAが前月比マイナス、BとCが同プラス、Dが横ばいと割れた。プラスもマイナスも強いものではなく、趨勢的には横ばいに近い推移だったと考えることができよう。

10月はAとDが前月比プラス、BとCが同マイナスと割れた。ただ、9月が総じて弱かったので、むしろほっとする結果でもある。

9月はBが前月比プラス、A、C、Dがそれなりのマイナスだった。総じて9月の消費は押し戻され、コロナ明け後の回復において1つの正念場を迎えたと言えるだろう。ただし、当冊子で常々重視している名目世帯収入は反発（図6M）。特に正社員中心である図6Jの反発は顕著である。