スフィンクス・レポート

国内企業物価指数全体としてのリアルタイム・インフレ率は、9月は+0.5%（図2A）。先月の1.5%よりは低下したが、その細かい変化を読んでも意味はなく、グラフが一進一退の横這い傾向を示していることが重要だ。従って、速度計は0%前後をうろうろしている（図2C）。これに対し

国内企業物価指数全体としてのリアルタイム・インフレ率は、8月は+1.5%に上昇（図2A）。5月からの企業物価の下落は、3ヶ月で一旦収束したと考えられる。なぜなら、制度的に遅行して低下する電気料金などエネルギー（図4C）を含まない、コアのリアルタイム・インフレ率は、既に年

国内企業物価指数全体としてのリアルタイム・インフレ率は、7月は-2.6%に低下（図2A）。5月に物価が下落に転じてから、3か月目になる。インフレをリードした原材料エネルギー価格の下落（図4B～D）が効いて、もはや平均的には物価高は完全に収束している（図2C）。コアのリア

インフレはリアルタイムで見ることの重要性がますます増している現在。前年同月比で5.8%と言うのは、過去12か月もの長い期間の累積物価上昇率であり、今のインフレ率でも何でもない。リアルタイムのインフレ率は、どこまで下がっているのか。政府の電気ガス補助金のせいで見えにくくなっている

リアルタイムで見ることの重要性がますます増している現在。前年同月比で7.2%と言うのは、過去12か月もの長い期間の累積物価上昇率であり、今のインフレ率でも何でもない。 と言うことで見るべきはリアルタイム・インフレ率なのだが、先月号でも述べたように、政府の補助金のせいで本当のインフ

リアルタイムで見た日本のPPIインフレ率は、急激に1.9%まで下がり、ほぼ正常に戻った形（図2C）。しかし、これは2月からの政府による電気ガス補助金のもたらした一回だけの効果を含む。つまり、補助金が図2Aに段差をつけるので、そこを含めれば一時的に勢いは低下するが、段差の後は物価は

リアルタイムで見た日本のPPIインフレ率は、ようやく6.8%まで下がり、日本独自の第4波もほぼ終わった（図2C）。むろん6.8%ではまだ高すぎるので、ここから世界PPI（図4M）のように更に下がって行き、正常化に向かうことになるだろう。図5Dによると、契約通貨ベースの輸入物価は1

図5Dによると、契約通貨ベースの輸入物価は10月から、円ベースでも11月から下落が始まり、企業物価全体の反転も近そうであるが、先月も述べたとおりいくつかの要因で遅れている。 一つは、エネルギー価格がピークアウトしているにもかかわらず（図2K）、価格転嫁を先送りする電気料金計算式の

「衰えぬ物価高」と言われているが、実際は円安で再加速しているだけである。そのことは、図2C～Dの波形に明らかであると同時に、図5C～Dにおいて契約通貨ベースではデフレに転換しており、円ベースでの再上昇が完全に為替効果であることが示している。世界平均としては、もうPPIインフレは正

先月号で、「9月は追加的な円安で円ベースは一旦撥ねるかも知れないが、いよいよ国外の方からデフレに転換してきたことには注目すべきだろう」と締めた通りの展開となった。 最も状況を分かりやすく示しているのが、図5C～Dである。契約通貨ベースでは、輸出入とも物価が頭打ちないしは低下傾向に

8月のリアルタイム・インフレ率は総合で5.9%、エネルギーを除くベースで6.4%となり、改定を受けて下落率が低下した（図2A～D）。7月時点よりも高めになったのは残念だが、世界的にもPPIインフレの再燃は観察されておらず、後述する輸出入物価指数の低下もあるので、今後も着実に減速は

右記事は、今月もありとあらゆる表現を使ってインフレ感を煽っているが、とっくに時季外れであることはこれまでも述べてきた通り。今月もリアルタイム・インフレ率は、より勢いを増して低下している（図2C～D）。末端は、総合で4.2%、エネルギーを除くベースで5.9%であり、先月予想した10

今月もリアルタイム・インフレ率は、順調に低下してきた（図2C～D）。末端は、総合で8.2%、エネルギーを除くベースで7.1%となっている。前年同月比インフレ率は、リアルタイム・インフレ率を追って後から下がってくるので、リアルタイム・インフレ率が計算できれば、もう気にする必要はない

先月号では、いよいよ前代未聞のインフレが到来してきたかのような新聞報道を批判し、右のグラフはほぼピークアウトしたことが読めたと述べた。今月のデータが入って、実際のところ右図のピークアウトが確認できたのである。むろん足元のリアルタイム・インフレ率が重要な現在、前年同月比でのインフ

いよいよインフレの第3波（グラフ中青数字3）が姿を現した。 近年の経済統計の変化の速さに対応するため、今号から、グラフ内に朱記したリアルタイム伸び率（インフレ率）を6ヶ月スパンから、速度計と同じ3ヶ月スパンに短縮した。これによって、図Aに朱記された10.0%は、その速度計である図

インフレは物価が上昇することを指し、インフレ率はその変化率を指す。その変化率は簡便に1年前との比較で計算されることが多いが、それはあくまで過去12ヶ月間の平均インフレ率であり、足元のインフレ率ではない。 先月号でも述べたように、速度計に表されるリアルタイムのインフレ率は1月にかけ

10月から再び加速していた川上のインフレ率は、12月～1月はそれなりに減速している。速度計が示すリアルタイムのインフレ率は、11月にかけて2桁にまで加速していたが、1月は総合で3.7%、エネルギーを除いて4.8%まで一気に減速した（図2C～D）。物価水準そのものは高止まりしている

沈静化してきていた川上のインフレ率は、10月から再び加速していたが、12月は幾分減速した。リアルタイムのインフレ率は9月に5%に迫るところまで落ちていたが、11月にかけて2桁にまで加速。12月は総合で8.7%、エネルギーを除いて7.7%に減速した（図2C～D）。一気呵成のインフレ

沈静化してきていた川上のインフレ率は、10月から再び加速した。リアルタイムのインフレ率は9月に5%に迫るところまで落ちていたが、11月は総合で11.3%、エネルギーを除いて8.7%に上昇している（図2C～D）。夏場と同じインフレ率に戻ってしまったわけだ。商品相場は調整している

沈静化してきていた川上のインフレ率は、10月、再び加速した。リアルタイムのインフレ率は9月に5%に迫りながら、10月は総合で8.1%、エネルギーを除いて6.6%に上昇している（図2C～D）。供給不足の逸話に基づいて、物価上昇が一部の素材に投機的に発生している状況に変化はない。

リアルタイムのインフレ率は今月も低下し、5%を割ってきた（図2C～D）。図2A～Bが示しているように物価は引き続き上昇しているし、目下の高値を更新しているが、もともと物価は上昇するものである（デフレを望むのでない限り）。問題はその勢いであり、いつ勢いがあったかであるが、最も勢