スフィンクス・レポート

東京の品目の階層構造を図2Kで考えると、コアのインフレ率が2.5%で、そこにエネルギーのインフレが加わると3.6%に上昇し、更に生鮮食品のインフレを加えると5.5%に達するという構図である。ちなみにコメは穀類に分類され、生鮮食品（生鮮魚介、生鮮野菜、生鮮果物の合計）では

11月は当社のX13AS季調でもマイナスで、前月比-0.2%であった（図2A～B）。従って四半期平均では引き続きマイナスとなっており（図2C）、拡散度も50を割って（図4H）、10-12月期はもはや強気ではいられない。図2D～3Jの全18業種で、リアルタイム伸び率（グラ

11月の船舶電力を除く民需は、当社季調では10月比+2.4%のプラス（図2C）。先月の大きめのプラスに上げ足した形であり、一昨年からの回復トレンドに復帰したように見える。内訳である図2E～Lを見ても、弱いグラフが少なくなり、揃っての上昇になってきた。建設受注は11

世界的な現象として、PPIは再加速してきた（後述）。確かにインフレ率の大きい順に並べると農林水産物が筆頭に来るが（図4A）、トピック優先報道で「コメ高止まりで」と見出しに書くと、特殊事情による一時的なインフレと過小評価してしまう恐れがある。

11月はA、B、C、Dが全て前月比プラスとなった。ただ10月の4枚総マイナスの反動としては小さく、それぞれのグラフのトレンドが右上がりを維持できているかどうか、判断の難しいグラフもある。そうは言っても、4枚を総合して、筆者はまだ実質消費の回復傾向は続いていると考えている。

11月単月は、名目では基本給、特別給、給与総額ともにプラスだったが、物価の上昇が大きく、実質ではいずれもマイナス（図2G～J）。ただしリアルタイム（3ヶ月平均、グラフ内朱記）では、給与総額も+0.1%で横ばい程度はキープできている（図2G赤線）。これに頭数をかけて、企業が支払った

中国建機の稼働時間がますます勢いよく伸びています。

これまでも強調してきたように、東京のリアルタイム・インフレはコアでは今や3%台にあるのであって（図2H）、左記事の2.4%という前年同月比表示はまだ途中を示しているに過ぎない。日本全体としてもそうである（図2D）。エネルギー補助金のON/OFFに翻弄されないためにも、このブッ

米中欧を中心に世界自動車販売台数が勢いよく伸びる中で、気になるのは不祥事や台風で揺れた国内生産ではなく、海外生産の減少傾向である。これは純然たる商品競争力の低下を意味している可能性が高い。個別メーカーでも海外生産が減少傾向にないのはマツダとスズキだけだ。

10月の船舶電力を除く民需は、当社季調では9月比+4.4%のプラス（図2C）。先々月、先月と続いた大きめのマイナスをほぼ帳消しにして、底割れの継続を回避した。ただ、底割れを回避しただけで、増勢になっているとは言えない。内訳である図2E～Lを見ても末端が上がっているものが

11月の輸出数量は、季調前月比-0.2%で4ヶ月ぶりに微マイナスとなったが、まだ底離れの流れは続いていると思しき線形である（図2A青線）。速度計は年率+3.8%まで減速した（図2H）。輸入数量は同-3.1%の急減を記録した（図2B青線）。当社季調でも残る大きなマイナスで

10月は当社のX13AS季調でも前月比+0.3%であった（図2A～B）。小幅上昇に終わったため、四半期平均では久々にマイナスとなっており（図2C）、拡散度も50を割ってきたので（図4H）、あまり強気ではいられない。図2D～3Jでリアルタイム伸び率（グラフ内朱記）がプラス

世界的な現象として、PPIは再加速し始めた（後述）。日本も同様で、いつものネタ追い報道でこれをコメ高騰のせいにすると、一時的なものと過小評価してしまう恐れがある。国内企業物価指数全体としてのリアルタイム・インフレ率は、11月は+3.2%に加速し、減速状態から転換した（図

この時点で明らかなことは、中国の建機稼働率だけは確実に上昇してきたと言うことである。

10月はA、B、C、Dが全てマイナスだった。趨勢的にはまだ上昇線形を維持できているものもあるが、年初から曲がりなりにも景気を支えてきた実質消費が、ここで多少折れたことは間違いないと思われる。

10月は基本給は名目、実質ともに上昇したが、特別給がどちらもマイナスとなり、給与総額では名目プラス、実質マイナスという結果（図2G～J）。左記事は前年同月比ベースなので遅行しているに過ぎない。ただ、これに頭数をかけて、企業が支払った総額（図2K）を見ると、実質でも年率+0.9%の

今回11月の東京CPIの予想外の伸びが日銀の利上げ観測に繋がったようだが、読者はご存じのように、東京のリアルタイム・インフレはコアでは今や3%台にあるのであって（図2H）、2.2%という前年同月比表示くらいで驚いていてはいけない。日本全体としてもそうである（図2D）。エネルギ

トヨタなどに国内増産への転換があったものの、総体としての10月の日本の乗用車八社の世界生産は、小幅な上昇に留まった。世界販売台数の伸び率が勢いを増す中で、日本勢の動きの鈍さが気になる。