スフィンクス・レポート

S&P500種のITセクターにコミュニケーション・サービスのAlphabet、Meta、一般消費財のAmazon.comなどを加えた広義IT関連の対S&P500種時価総額比率は40%を超えてから膠着気味だ。この水準で期待と懸念がせめぎ合っている。

先週末のTOPIXは3月22日の本年高値比2.4%安。同じ期間で東証プライム市場実績連結PBRは7.3%低下。決算発表シーズンを挟んで実績連結BPSが概算5.3%上昇。大幅円安の影響も含む。1年前の同じ期間では、実績連結BPSは2.3%上昇だった。

遡及改定も含めれば前期比-0.6%で、実際は更に弱かったことになるが、他の月次データ分析でお伝えしているように筆者はこれを景気後退の始まりと捉えていないので、特に悲観的ではない。左グラフの赤線が示すように、コロナ明けの急上昇をほとんど失ったものの、4-6月期にプラスに転じれば

ほとんど季節調整されていない中国の統計を、春節補正の季節調整ベースで並べて観察するのが月例中国統計ウォッチである。先月号では、巷が遅れて中国楽観にシフトする中で、悪化する指標が増えて不安が拡がっていることを示したが、今月は悪化から切り返すデータも一部にあって、一進一退の様相となっ

4/26から5/5まで、カリフォルニアを旅してきた。今回はデータを伴ったいつものレポートではなく、1人の主観的な観察者、とは言えかつて3年間そこに暮らしたことのある者として、最近のアメリカ事情を述べてみたい。全体的な旅程は、最初にロサンゼルスからモントレーに入ってBig Sur

弱々しい状態が続いてきた日本経済だが、先々月号では下げも多少落ち着いてきたと述べ、先月は取り敢えず底割れは回避したと評した。今月はいよいよ回復の第一歩が見える。

内閣府「景気ウォッチャー調査」で、現状判断DIは昨年5月・8月、先行き判断DIは同4月に直近ピークを付けた。本年4月調査はコロナ5類移行後ではいずれも最低水準だ。OECD景気先行指数（CLI）では、日本は21年7月のコロナ禍後ピーク以降、直近4月まで緩やかな低下が続く。

コロナ禍前の2019年9月末を100とする米国・ユーロ圏・日本の株価推移グラフで、日本がユーロ圏を明らかに上回っていたのは2021年3月まで。それ以降はほぼユーロ圏が上を走り、特に足元は日本の弱さが目立つ（第23頁）。