スフィンクス・レポート

今月中旬に発表された4月の米インフレ率は前年同月比では0.1%低下して3.4%となり、市場のインフレ懸念は和らいだと言う話になって一時期株価も上昇したが、楽観が長くは続かなかったことはご承知の通りである。些か旧聞となってしまったが、前年同月比ではなく、リアルタイムで見た米インフレ

5/15号『コロナ以来のアメリカ行』を発行したところ、親しい読者からとあるYouTubeのビデオクリップを紹介された。末尾のパラグラフに記した「日本には日本の活力があった」ことを思い出させてくれる格好の動画であり、見事なフォローには感謝に堪えない。左のQRコードから、または

4月18日付Weekly Market Watch「3月相場で記録した様々な節目」では、TOPIXが3月22日に200日線からの上方乖離18.0%に達したことを指摘。現在はその沈静化過程にあるが、乖離率は直近でも約10%とまだ中途半端な水準にある（第5頁）。

内閣府「消費動向調査」の消費者態度指数（一般世帯・季調値）は本年3月にコロナ禍後ピーク39.5を記録したものの、直近5月は36.2と、昨年10月35.9以来の水準まで落ち込んだ。再度強含む物価見通しに直撃され悪化が目立つのが「耐久消費財の買い時判断」と「暮らし向き」だ。

S&P500種のITセクターにコミュニケーション・サービスのAlphabet、Meta、一般消費財のAmazon.comなどを加えた広義IT関連の対S&P500種時価総額比率は40%を超えてから膠着気味だ。この水準で期待と懸念がせめぎ合っている。

先週末のTOPIXは3月22日の本年高値比2.4%安。同じ期間で東証プライム市場実績連結PBRは7.3%低下。決算発表シーズンを挟んで実績連結BPSが概算5.3%上昇。大幅円安の影響も含む。1年前の同じ期間では、実績連結BPSは2.3%上昇だった。

遡及改定も含めれば前期比-0.6%で、実際は更に弱かったことになるが、他の月次データ分析でお伝えしているように筆者はこれを景気後退の始まりと捉えていないので、特に悲観的ではない。左グラフの赤線が示すように、コロナ明けの急上昇をほとんど失ったものの、4-6月期にプラスに転じれば

ほとんど季節調整されていない中国の統計を、春節補正の季節調整ベースで並べて観察するのが月例中国統計ウォッチである。先月号では、巷が遅れて中国楽観にシフトする中で、悪化する指標が増えて不安が拡がっていることを示したが、今月は悪化から切り返すデータも一部にあって、一進一退の様相となっ