スフィンクス・レポート

25年度末の日本株保有比率は外国人が34.7%、前年比2.3ポイント上昇で3年連続過去最高更新。個人は17.4%で前年比0.1ポイント上昇。24年度0.3ポイント上昇からは減速。株価が冴えない鉄鋼の保有比率は29.4%で前年比1.0ポイント上昇に対し、株価が急騰した非鉄金属のそれは4.6ポイント急低下の14.2%。電気機器の保有比率は11.4%で過去最低を連続更新中。

24年度末の日本株保有比率は外国人が前年比0.6ポイント上昇の32.4%で2年連続で過去最高を更新。流通市場では売越しだったが、保有比率の高いその他製品、保険などの大幅株高と保有比率の低い輸送用機器の大幅株安が寄与。25年度は流通市場でも大幅買越し。個人は前年比0.4ポイント上昇の17.3%。一方、金融機関、事業法人等は軒並み過去最低を更新。

21年度末の外国人の日本株保有比率は前年比0.2ポイント増の30.4%。14年度末以降は30%近辺での揉み合いに終始。国内法人勢では事法等、生保、都銀・地銀等の保有比率が過去最低を更新。個人は前年比0.2ポイント減の16.6%。逆張り志向と優待目的で空運株保有比率は50%超。

20年度末の外国人の日本株保有比率は前年比0.6ポイント上昇したが、電機株の株価上昇効果が大きい。投資信託の保有比率9.7%は、63年度末9.5%（株数ベース）を上回り過去最高。原動力となった日銀ETF買入れは21年度ほぼゼロも、225品薄株の異様な投信持株比率は放置されたまま。