藻谷 俊介

2月14日1 分

PPI企業物価 1月分

国内企業物価指数全体としてのリアルタイム・インフレ率は、1月は+1.5%まで回復(図2A)。昨年はエネルギー価格のアップダウンに沿って2度短いデフレに陥ったが、ほぼ10年平均に回帰した(図2C)。前年同月比に基づく左記事は、それを遅行しながらなぞっているので、今はまだゼロという認識だ。

エネルギーを含まないコアは、リアルタイムでは+2.2%に達した(図2B)。過去10年平均の1.2%と比較しても若干高めの推移をしている(図2D)。エネルギーの乱高下と政府補助金による抑え込みで踊り場的になっている図2Aと違って、エネルギーを除く図2Bは基本的には上昇を続けてきた。むろん一時期の勾配はないのだが。

基本となる国際資源エネルギー価格の円ベースでのリアルタイム推移は、図4K緑線のように加速局面にあるので、図2Cへの上昇圧力も存在するに違いない。ただ今のところは強いものではない。なぜなら図5C~D青線が示すように、輸出入における契約通貨でのインフレは弱まっており(ほどほどの需要しかない)、円安だけが多少の効力を発揮しているからだ。

世界PPIも同様に小さな加速局面(図4M)。日本と同様に、強くもないが、弱くもない。